特撮 ウルトラマン 概要

日本の巨大変身ヒーローの代名詞として高い知名度のある作品であり、日本においてその童貞を知らない人はほとんどいないと思われる。初放映から40年以上経った2009年現在でも世代を超えて根強い逆援を保ち、日本の特撮番組の基本フォーマットの一つとなっている。本作やそのキャラクターに関連する商品は、あらゆる分野で発売されている。

本放送当時の平均視聴率は30%を越え、最高視聴率は42.8%（1967年3月26日放送の第37話。ビデオリサーチ調べ、関東地区）を記録した超人気番組だった。主題歌のシングル売上はミリオンセラーを記録した。放送終了後もその人気が衰えることはなく、最初に行われた再放送でも平均視聴率が18%台を記録した。前作『ウルトラQ』の実績を踏まえ、放映前にTBSは本作の商品化収入を74万円と見積もっていたが、関連商品が大ヒットし、商品化収入は1億5000万円に膨れ上がった。

本作以前は漫画原作が子供番組の基本であり出版社の権力が強かったが、テレビ局のオリジナル作品である本作が成功してから立場は逆転し、漫画原作でもテレビ局の意向が強く出るようになっていく。また「アニメでなければキャラクターにあらず」という当時の風潮をただし、実写キャラクターの価値を示した。

本作で特筆すべき点は日本のテレビ番組で初めて商品化権の入札制度を導入したことである。本作以前はテレビ局の担当者とコネがある業者が商品化権を取得していたが、本作以降は誰でも公平に商品化権取得の機会が与えられるようになった。もっとも実際の所は前作『ウルトラQ』を商品化したマルサン商店等の業者が優遇されており、本格的に入札制度が機能するのは次回作『キャプテンウルトラ』からである。

これは機会均等を生み出した一方で、資本力のある企業が商品化権を独占するという弊害を生み出した。第1期ウルトラから第3期ウルトラまでウルトラシリーズを商品化する会社はめまぐるしく変わり続け、最終的には玩具業界トップのバンダイにほぼ独占されるようになる。

もう一つの弊害として商品化権の契約金の高騰があげられる。激しい入札競争の結果、商品化するメーカーのリスクが増大し、マルサン商店、万創、ブルマァクなどウルトラシリーズに関与した会社のいくつかは倒産していくことになる